企業価値の評価方法 ５ 〜インカムアプローチ（ＤＣＦ法）
５ ＤＣＦ法のポイント
（２）資本コスト
ＤＣＦ法は、将来のフリーキャッシュフロー（以下ＦＣＦ）を資本コストで現在価値に割引き、合計したものを事業価値とします。資本コストとは、企業の資金提供者等に対するリターン（リスク）のレートのことで、資金提供者が期待するレートとも言えます。資本コストのことを、割引率、期待収益率とも言います。
この資本コスト（割引率）が、“将来のＦＣＦ”の“将来”と“現在”を結びつける、すなわち“時間”を考慮するものになります。ＤＣＦ法では、この“時間”というものを重要なものと捉え、実態に即して計ります。
将来の価値と現在の価値は同じではありません。例えば、金利が１０％複利の銀行に１００万円預ければ、
１年後・・・１００万円×１．１＝１１０万円
２年後・・・１００万円×１．１×１．１＝１２１万円
３年後・・・１００万円×１．１×１．１×１．１＝１３３．１万円
になります。逆に考えれば、１年後に１００万円欲しければ、
１００万円÷１．１＝９０．９万円 (１÷１．１＝“０．９０９”を１００万円に乗じても可。この０．９０９を現価係数と言います）預ければ良いことになります。
この場合の１００万円が“将来のＦＣＦ”にあたり、１０％が“資本コスト（割引率）”、“１００万円÷１．１”が“割引く”、９．０９万円が“現在価値”にあたります。
この時間価値というものの重要性をひとつの例で示してみましょう。
（例）
プロジェクト投資額：１，０００万円
プロジェクト期間：５年
キャッシュインフロー：毎年２１０万円
資本コスト（割引率）：５％
【時間価値を考慮しない場合の投資可否】
２１０万円×５年＝１，０５０万円
投資額１，０００万円を超えているので、“投資可”
または、
１，０００万円÷２１０万円＝４．７６・・
プロジェクト期間の５年で回収できているので、“投資可”
なお、上記の方法を回収期間法と言います。
【上記事例についての時間価値を考慮する場合の投資可否】
現在価値合計が９０３万円と、投資額１，０００万円を超えていないので、“投資不可”
このように時間価値を考慮する場合と考慮しない場合とでは、投資の可否判断が異なるケースも出てきますので、時間価値を考慮することは重要なのです。
ＤＣＦ法での資本コストは、資金調達先により「有利子負債の出し手によるもの＝負債コスト」と「株主によるもの＝株主資本コスト」に分けられることから、企業全体のコストは、両者の加重平均をとって算出します。これを「加重平均資本コスト（ＷＡＣＣ：Ｗｅｉｇｈｔｅｄ Ａｖｅｒａｇｅ Ｃｏｓｔ ｏｆ Ｃａｐｉｔａｌ）と呼び、これを資本コストとして使用します。
Ｄ：有利子負債価値（額） Ｅ：株式資本価値（額） Ｔ：税率
ＲＤ：負債コスト（支払利息率） ＲＥ：株式資本コスト（キャピタルゲイン、配当率）
リスクが大きい企業に対しては、求める収益率も大きくなり、資本コスト（割引率）が高くなります。
このように、将来得られるキャッシュを現在の価値に割り引く際には、資本コスト（割引率）を使って時間を考慮し、それぞれの年度のキャッシュの現在価値を合計したものが事業価値となります。
５ ＤＣＦ法のポイント
（２）資本コスト
ＤＣＦ法は、将来のフリーキャッシュフロー（以下ＦＣＦ）を資本コストで現在価値に割引き、合計したものを事業価値とします。資本コストとは、企業の資金提供者等に対するリターン（リスク）のレートのことで、資金提供者が期待するレートとも言えます。資本コストのことを、割引率、期待収益率とも言います。
この資本コスト（割引率）が、“将来のＦＣＦ”の“将来”と“現在”を結びつける、すなわち“時間”を考慮するものになります。ＤＣＦ法では、この“時間”というものを重要なものと捉え、実態に即して計ります。
将来の価値と現在の価値は同じではありません。例えば、金利が１０％複利の銀行に１００万円預ければ、
１年後・・・１００万円×１．１＝１１０万円
２年後・・・１００万円×１．１×１．１＝１２１万円
３年後・・・１００万円×１．１×１．１×１．１＝１３３．１万円
になります。逆に考えれば、１年後に１００万円欲しければ、
１００万円÷１．１＝９０．９万円 (１÷１．１＝“０．９０９”を１００万円に乗じても可。この０．９０９を現価係数と言います）預ければ良いことになります。
この場合の１００万円が“将来のＦＣＦ”にあたり、１０％が“資本コスト（割引率）”、“１００万円÷１．１”が“割引く”、９．０９万円が“現在価値”にあたります。
この時間価値というものの重要性をひとつの例で示してみましょう。
（例）
プロジェクト投資額：１，０００万円
プロジェクト期間：５年
キャッシュインフロー：毎年２１０万円
資本コスト（割引率）：５％
【時間価値を考慮しない場合の投資可否】
２１０万円×５年＝１，０５０万円
投資額１，０００万円を超えているので、“投資可”
または、
１，０００万円÷２１０万円＝４．７６・・
プロジェクト期間の５年で回収できているので、“投資可”
なお、上記の方法を回収期間法と言います。
【上記事例についての時間価値を考慮する場合の投資可否】
| １年目 | ２年目 | ３年目 | ４年目 | ５年目 | 合計 | |
| キャッシュインフロー | ２１０万円 | ２１０万円 | ２１０万円 | ２１０万円 | ２１０万円 | ２１０万円 |
| 現価係数 | ０．９５ | ０．９０ | ０．８６ | ０．８２ | ０．７８ | |
| 現在価値合計 | １９９万円 | １８９万円 | １８０万円 | １７２万円 | １６３万円 | ９０３万円 |
現在価値合計が９０３万円と、投資額１，０００万円を超えていないので、“投資不可”
このように時間価値を考慮する場合と考慮しない場合とでは、投資の可否判断が異なるケースも出てきますので、時間価値を考慮することは重要なのです。
ＤＣＦ法での資本コストは、資金調達先により「有利子負債の出し手によるもの＝負債コスト」と「株主によるもの＝株主資本コスト」に分けられることから、企業全体のコストは、両者の加重平均をとって算出します。これを「加重平均資本コスト（ＷＡＣＣ：Ｗｅｉｇｈｔｅｄ Ａｖｅｒａｇｅ Ｃｏｓｔ ｏｆ Ｃａｐｉｔａｌ）と呼び、これを資本コストとして使用します。
| 資本コスト＝ | Ｄ×ＲＤ×（１−Ｔ） | ＋ | Ｅ×ＲＥ |
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| Ｄ＋Ｅ | Ｄ＋Ｅ |
Ｄ：有利子負債価値（額） Ｅ：株式資本価値（額） Ｔ：税率
ＲＤ：負債コスト（支払利息率） ＲＥ：株式資本コスト（キャピタルゲイン、配当率）
リスクが大きい企業に対しては、求める収益率も大きくなり、資本コスト（割引率）が高くなります。
このように、将来得られるキャッシュを現在の価値に割り引く際には、資本コスト（割引率）を使って時間を考慮し、それぞれの年度のキャッシュの現在価値を合計したものが事業価値となります。
