景況感が回復するなか、消費は「利便性」重視へ
　　　
カテゴリ:その他
作成日：11/24/2015
提供元：２１Ｃ・ＴＦフォーラム
　　

　野村総研が全国の１５歳～７９歳の男女１万人を対象に７～８月に実施した「生活者１万人アンケート調査」では、景況感が回復するなか、消費は「利便性」重視の傾向が増えていることが分かった。２０１２年から２０１５年にかけて、日本人の景況感は回復基調にあるが、調査結果によると、景気の見通しでは「よくなる」と答えた人が５．７％から１１．６％へと増加、「悪くなる」が４０．１％から２２．３％へと大きく減少した。

　情報端末の普及も急速に進み、スマートフォンの個人保有率は２０１２年の２２．８％から５１．８％へと増加、タブレット端末の個人保有率も４．８％から１８．４％に増えた。そのような状況下、消費価値観に関わる設問群から野村総研が導き出している「４つの消費スタイルの動向」をみると、「利便性消費（購入する際に安さよりも利便性を重視）」の割合が、２０００年の３７％から２０１５年は４３％へと増加している。

　スマートフォンという手軽で便利な情報端末が普及し、忙しい共働き世帯が増えたことにより、「価格にあまりこだわらず、便利な手段を利用して欲しいものを買う」というスタイルが増えているとみている。なお、２０００年の１３％から２０１２年の２２％まで一貫して増加傾向にあった「プレミアム消費（自分が気に入った付加価値には対価を払う）」の消費スタイルの割合は、２０１２年から２０１５年にかけては横ばいの状況にある。

　インターネットショッピングの利用者は、いずれの年代でも着実に拡大している。特に２０代で大きく増加し、利用率が７１．５％と７割を超えた。利用者の年間利用回数も、２００９年の１１．０回／年から２０１５年の１４．８回／年へ増えてきている、消費の際の情報源として、「携帯端末で利用するインターネット」が大きく伸びる傾向にある一方で、テレビＣＭや折り込みチラシなど、その他のメディアの参照度は減少している。

　なお、「実際の店舗に行かずに、インターネットだけで商品を買うことがある」と回答した人の割合は、２０１２年の２７．５％から２０１５年には３７．１％へと、３年間で１０ポイント近く上昇した。インターネットの消費への活用が、地方部や高齢者層にもますます普及したり、インターネットでの消費経験がさらに高度化したりすることで、購買時の情報源としての各メディアの力関係は、今後も変わっていくと予想している。

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