即座に収益改善をするシンプルな方法
収益改善をするには、コストを見直す事が即効性のある施策である
企業活動の成果の一つは「収益」だと言われております。売上を上げ、売上を上げるための活動に掛かるコストを差し引き、収益が発生します。
売上を上げるために企業は日々様々な施策を考え、自社製品や営業力を向上させる努力を重ねております。一方で、それに掛かるコストに関しては、意外にも一度採用するとなかなか見直しする機会がないという特徴があります。
コストには大きく分けて「直接費」と「間接費」の2つがあります。直接費は、事業や自社商品にも関わる費用のため、コストの見直しをする際は、工数やリスクも伴い、例え安くても慎重な判断が必要となります。間接費は、代替品や汎用品が多くあるため、安ければ安い程良く、収益改善を実施する際に一番先に着手すべき事項でもあります。
コスト削減を実行する前に準備すべき３つのステップ
収益改善の計画を立てたら、下記の３つのステップに則り進めていきます。
１．該当しそうな間接費の項目一覧を作成する
まずは、コスト削減が可能そうな間接費の一覧をエクセルなどで作成する事を推奨します。間接費の代表的な項目で挙げられるのが、通信費(固定回線、インターネット、携帯電話)、消耗品(複合機のカウンター料金)、光熱費(電気、ガス、水道)といった項目です。
もし、ピックアップの方法が不明な場合は、販管費明細一覧から科目の金額を見て、その費用から各項目までタスクブレイクしていくと一覧化が簡単にできます。
対象間接費の一覧作成が完成したら、どの費用を下げていく事が収益改善のパフォーマンスが高いか？の優先順位を決めて、見直しをする項目を確定していきます。
２．確定した項目の契約状況を確認する
確定した項目は、最初に契約状況を確認しましょう。ここでのポイントは、「契約期間」です。これを確認せずに進めていくと、仮にコスト削減の可能性が見えた場合でも断念しないといけなくなり、それまで掛かった工数が無駄になるためです。
まず先に契約満了日及び更新日の確認と、そこから遡っていつまでに何を提出したら解約できるのか？の明確な基準を可視化する事が重要です。ここが可視化されていないと、契約満了日に連絡をした際、「契約満了日から2か月前までに連絡をしないと解約できません」などということになり、コスト削減が不可になるのと同時に、契約自体も自動更新にとなり、解約すると違約金が発生する。という事態になるためです。
３．納期を設定する
コスト削減を実行する際に重要なのは、おおよその収益改善目標と、納期をきちんと明確にする事です。この設定が無いと、いつまでもコスト削減が終わらず、サプライヤからの良い提案があっても、だらだらと見積もりをいたずらに取り続け、収益改善が遅延する可能性があるためです。削減効果は1年間の削減効果を100％とした場合、1ヶ月あたり8.3％ずつ値減りしていきます。そのために、先に上記の設定を明確にする事が重要です。
インターネットで対象のコスト項目を検索し、自社の価格と比較してみる
対象項目と契約の切替え時期が把握できたら、その対象項目をインターネットで検索をしてみましょう。インターネット上では様々なサプライヤ企業がサービス展開をしているので、各企業に問い合わせをして、各社から見積もりを取得していきます。
サプライヤから見積もりを取得したら、各社の価格と、自社価格を比較して、決定をしてきます。
その際、対象項目の「用途」・「機能」・「必要なサポート」などの要件は明確にして、そちらもサプライヤに確認できるようしておきましょう。
金額面・要件面で予め設定していた目標に達成をしていたら、納期に合わせて契約の切替えを実施していきましょう。こちらで収益改善(コスト削減)が一旦完了となります。
