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「自社のグローバル人材をどのように定義するか」

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 グローバル化、国際化が急速に進む中で、活躍できるグローバル人材の育成が急務になっている。グローバル人材とは、単に外国語が話せるといったものではなく、企業がグローバルな視点で成長していく上で必要な能力・素養を持った人材である。

 したがってグローバル人材の育成にあたっては、まず「わが社におけるグローバル人材とは」といった定義付けが必要となる。

 新しく海外進出を考えている企業であれば、スタート段階では少人数で現地法人を立ち上げ、事業の可能性を調査することになる。したがって求められる人材像は、会社全体を理解しており、なおかつ自社の持つヒト・モノ・カネといった経営資源で、事業が可能かどうかを判断できる人材である。

 また、すでに海外で事業を展開している企業であれば、海外に赴任している社員のみがグローバル人材であれば良いということにはならない。日本で働くスタッフが、現地法人をうまくサポートできるかは重要なポイントになる。そのために必要な能力・素養が何かを明確にする必要がある。

 海外進出はしたものの、現地法人の状況を日本側がよく把握しておらず、企業全体としての最適化が図られていないケースもしばしば見受けられる。

 すでに多国籍の人材が国内、海外を問わず活躍している企業であれば、それぞれの価値観が異なる中でも、チームとして共通の目的を達成させきることのできる人材が求められる。

 比較的、共通の価値観の中で育ってきた日本人にとって、この課題は上司の立場であろうが、部下の立場であろうが、語学以上に高いハードルになるであろう。そこで、成果をあげるポイントとなるのが企業理念の浸透である。

 共通の目標、使命を共有化することができれば、異なる価値観を持った集団であっても新しいアイデアや考え方が生まれ、より強い企業、チームとなりうるのである。

 自社においてグローバルな成長を目指すのであれば、どの段階で、どのような人材を必要とするのか、きちんと定義付けしておくことをおすすめする。

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株式会社 タナベ経営

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 グローバル化、国際化が急速に進む中で、活躍できるグローバル人材の育成が急務になっている。グローバル人材とは、単に外国語が話せるといったものではなく、企業がグローバルな視点で成長していく上で必要な能力・素養を持った人材である。 したがってグローバル人材の育成にあたっては、まず「わが社におけるグローバル人材とは」といった定義付けが必要となる。 新しく海外進出を考えている企業であれば、スタート段階では少人数で現地法人を立ち上げ、事業の可能性を調査することになる。したがって求められる人材像は、会社全体を理解しており、なおかつ自社の持つヒト・モノ・カネといった経営資源で、事業が可能かどうかを判断できる人材である。 また、すでに海外で事業を展開している企業であれば、海外に赴任している社員のみがグローバル人材であれば良いということにはならない。日本で働くスタッフが、現地法人をうまくサポートできるかは重要なポイントになる。そのために必要な能力・素養が何かを明確にする必要がある。 海外進出はしたものの、現地法人の状況を日本側がよく把握しておらず、企業全体としての最適化が図られていないケースもしばしば見受けられる。 すでに多国籍の人材が国内、海外を問わず活躍している企業であれば、それぞれの価値観が異なる中でも、チームとして共通の目的を達成させきることのできる人材が求められる。 比較的、共通の価値観の中で育ってきた日本人にとって、この課題は上司の立場であろうが、部下の立場であろうが、語学以上に高いハードルになるであろう。そこで、成果をあげるポイントとなるのが企業理念の浸透である。 共通の目標、使命を共有化することができれば、異なる価値観を持った集団であっても新しいアイデアや考え方が生まれ、より強い企業、チームとなりうるのである。 自社においてグローバルな成長を目指すのであれば、どの段階で、どのような人材を必要とするのか、きちんと定義付けしておくことをおすすめする。
2018.01.17 11:09:00