（２０１６年１月） 信託スキームの実効性を検証する 使ってはいけない４つの信託スキーム 伊藤俊一税理士事務所　代表社員 税理士 伊藤　俊一　氏 　いま、信託を活用した相続対策スキームが一つの流れとしてもてはやされています。 　しかし、本当のところ、その効果や税務上のリスクについてまで踏み込んだ検証はされていないのが実情です。 　信託スキームの検証には、信託の仕組みはもちろんですが、信託課税についての理解が必要となります。その上で、現在ではさまざまな形で組成されているスキーム一つひとつにそれらを当てはめていく必要があります。 　ところが、実際には税務上の取り扱いについて明文化されていない、いわゆるグレーな部分が数多く存在します。 　われわれ税理士としては、これらすべてのことを理解するのは非常に大変です。 　しかし、現行法上明らかに問題のある、疑義のあるスキームについては、その実行について顧客に対して助言をしていかなければなりません。 　そこで、数ある信託スキームの中で、現行法上使ってはいけない4つの信託スキームについて、仕組みから検証、判例や条文などの根拠を示しながら講師の見解をご紹介していきます。あわせて、使ってもいい信託スキームについても同様に解説していますので、先生方にとっては、使っていけない、使っていい　それぞれの信託スキームを区別することができます。同時に、信託課税についても理解できてしまいます。 「税務上疑義のある 使ってはいけない４つの信託スキーム」 伊藤　俊一　氏 第１巻 　信託課税の留意点と落とし穴 第２巻 　税務上使ってよい５つの信託スキーム 第３巻 　税務上使ってはいけない４つの信託スキーム ◆プロフィール◆ 都内コンサルティング会社にて事業再生、事業承継、資本政策、相続税等のあらゆる税分野を経験。特に事業承継・少数株主からの株式集約・相続税・地主様の土地有効活用コンサルティングは勤務時代から通算して数百件の立案実行を経験しており、豊富な経験と実績を有する。